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専門性を身に付ければ仕事は安定

勤務弁理士や独立開業など、どのようなかたちで弁理士として働いていくとしても、ある程度成功するためには努力が必要です。

弁理士によっては何千万円もの年収を稼いでいる先生がいる一方、全体で見た場合の弁理士の平均年収が800万円ほどであるという事実は、何の努力をせずして成功するわけではないということを物語っているともいえます。

それでは、ここで弁理士として成功する秘訣の一つとも言われている、「専門性を身に付ける」点について考えて見ましょう。

弁理士の業務内容には、特許出願や実用新案出願以外にも、商標や意匠などもあることは別の章でお話しました。また、それに付随する訴訟案件やカウンセリング、著作権関連業務などもあるわけです。

これらはすべて知的財産権に関わるものではあっても、実際の内容は、工学的・技術的な専門的知識が必要なものから、商標や意匠などよりアイディアなどの芸術性に傾倒しているものまで種類がさまざまなものとなっていることが事実です。

そのため、弁理士事務所ではそこに所属している弁理士の専門分野を列挙している場合が少なくありません。

主な分類としては、機械、電気、化学、商標、意匠、訴訟、外国特許などです。顧客はより専門分野に特化した弁理士に扱ってもらいたいと思うはずですから、このような打ち出すことのできる専門分野があることは大きな強みとなるわけです。

たとえば、商標専門の弁理士は、商標登録出願が細かな点や微妙な類似性で拒絶する可能性が多い中で、適切な準備と対応を行なえるということを「専門家」として強調することができるでしょう。そうすれば、どれほど大きなライバルの「特許事務所」が近辺にあっても、「商標ならこちらの先生のほうがよいだろう」と依頼を受けやすい環境を作り出せるわけです。

また理工系の大学を経て弁理士になっている方であれば、自分の専攻分野をそのまま弁理士としての活躍に生かしていくこともできます。実際にそのようにしている弁理士の方は多いようです。

当然ながら、弁理士業務は専門知識を持っているだけではなく、新たな出願商品についての材質や構造などについてバランスよく説明する能力が必要になってきます。それらを含めた上での「化学系特許専門」などといった専門性を打ち出した業務を行っていくこともできるかもしれません。

もしくは、それらの専門性は特許事務所や企業内弁理士として勤めている間に作り上げていくこともできることでしょう。

いずれにしても、弁理士としての成長と成功への道には、どの専門性を追求していくかということを念頭においておくことは不可欠であるわけです。